断熱工事とは？費用の目安や効果・注意点から一緒に行うべき遮熱工事まで紹介

断熱工事は、建物に断熱材を施工する工事のことです。断熱材の施工により室内の気密性がアップし、夏の暑さ、冬の寒さ対策に役立ちます。

さらに断熱工事を行うことで気密性が高まり省エネ、結露対策にも効果があります。

本記事では断熱工事の意味、効果、注意点、断熱工事に利用できる補助金や減税対策を踏まえた上で、断熱工事の種類、費用相場、断熱工事以外の暑さ対策を紹介します。

断熱工事とは

断熱工事とは、建物の屋根、壁に断熱材を施工する工事のことです。断熱材とは空気の層により熱の移動を抑え、熱の伝導を遅らせる材料のことです。

断熱材は空気を多く含んだ素材で、空気の層が多いほど熱の伝わりが遅くなります。断熱材を建物に施工することで熱が室内に入るのを抑え、暑さ、寒さ対策に役立ちます。

断熱工事には、建物の外壁・天井・床などに断熱材を入れる、または複層ガラスや二重サッシ、断熱ドアなどの断熱建材を使う方法があります。断熱工事はスポンジテープを窓の隙間に埋め込むなど、DIYで簡単に行うことも可能です。ただ、本格的に断熱効果を発揮させるのであれば、業者による断熱工事をする必要があります。

断熱材については、「断熱材とは？断熱材の役割と効果、種類についてご紹介」で紹介しています。合わせて読んでみてください。

断熱工事では防げない熱「輻射熱」の存在を知っておこう

実は断熱材だけでは、防げない熱があるのをご存知でしょうか？熱の伝わり方には対流熱、伝導熱、輻射熱の３つの種類があり断熱材が効果を発揮するのは、対流熱、伝導熱のみです。

そのため、断熱材だけでは輻射熱は防げません。輻射熱は暑さの原因の75%を占めているとされているので、夏の暑さ対策を行うには輻射熱の対策を行う必要があり、具体的には遮熱工事を行うことで対策が可能です。これは住宅でも工場でもどちらも同じですので以下の記事から輻射熱の対策についても理解を深めてください。

断熱工事の効果やメリット

断熱工事を行うことで室内の気密性が高まり、暑さ寒さ対策、省エネ効果、結露防止などさまざまなメリットを受けることができます。断熱工事で得られる以下のメリットについて、それぞれ詳しく紹介します。

• 夏の暑さ
• 冬の寒さ対策
• 電気代の節約
• 結露防止

夏の暑さ対策

断熱工事により、室内に熱が侵入するのを遅らせ、室内の暑さを防ぐ役割があります。断熱工事で利用する断熱材には、空気の層を内側に作り出すことによって熱の移動を抑え、熱の伝導を遅らせる効果があります。

たとえば、天井、壁などに断熱工事を行うことで、外からの熱侵入を防ぎ、室温上昇を防ぎます。

冬の寒さ対策

断熱工事を行うことで、室内の室温低下を防ぎ、冬の寒さ対策に効果的です。断熱工事で利用する断熱材には、熱が外に逃げるのを防ぎ、断熱性能を高める作用があります。

たとえば、壁、床下などに断熱工事を施工することで、室内の暖房の効きが良くなるため、冬は暖かく過ごせるようになります。

電気代の節約

断熱工事を行うことで室内の気密性が高まり、省エネ効果が得られるようになります。室内の気密化が低いと、天井、壁などの隙間から外気が出入りし、熱効率が悪くなります。

断熱工事により室内が高気密・高断熱となり、室内の空気が外に漏れづらくなり、冷暖房の効きがよくなるので電気代を節約できます。

結露防止

断熱工事により、外気温と内気温の温度差によって発生する結露を防ぐことができます。さらに、結露が原因で起こるカビの抑制にもつながります。

壁内での結露を防ぐ時には、結露防止の部材である防湿層もあわせて施工します。

なお、断熱材は種類によって結露のしやすさが異なるので、結露防止目的であれば、結露しにくい断熱材を選びましょう。

結露しにくい断熱材は、独立気泡構造で防湿性が他の断熱材より高い発泡プラスチック系の硬質ウレタンフォーム、ポリスチレンフォームです。

断熱工事を行う際の注意点

断熱工事が適切に行われていないと、断熱性能の低下を招きます。断熱性能が低下すると結露、カビが発生する恐れがあるので注意が必要です。断熱工事を行う際に注意点について、それぞれ紹介します。

• 断熱材同士の隙間を作らない
• 安心して任せられる業者にお願いする

断熱材同士の隙間を作らない

断熱工事を行う際には、建物と断熱材との間に隙間を作らないことが大切です。たとえば、断熱工事をした時に、建物と断熱材の間に隙間が出来ると断熱性能が弱まる可能性があります。

また、室内と外の温度差ができると結露が発生する恐れがあるので注意が必要です。結露発生を防ぐためにも、断熱材は隙間なくスッポリ建物を包み、室内と外の温度差をなくすことが大切です。

安心して任せられる業者にお願いする

断熱工事は、隙間なくしっかり断熱材を施工することで効果を発揮します。断熱工事に失敗しないためにも、安心して任せられる業者を選ぶことは重要なポイントです。

安心して任せられる業者を選ぶポイントは、具体的には以下の通りです。

• 複数社に相談する
• 相談時に、見積を作成してもらう
• 過去の施工事例、実績が多いかどうかをチェックする

業者を選ぶ時には、1社だけではなく複数社に相談することが大切です。工事料金は業者によって値段相場が異なるので、相談時に見積をしてもらうと値段を比較しながら選ぶことができます。

業者によっては、過去の施工事例や、実績をホームページで紹介しているところもあるので、相談する前にホームページを確認しておくのもおすすめです。過去の施工事例が多く、実績豊富な業者であれば、これまで無事に多くの工事を行ってきたことになるので、安心して工事を任せることができるでしょう。

断熱工事の種類

断熱工事の種類は、充填断熱工法、外張断熱工法の2種類があります。

木造住宅では充填断熱、鉄骨造住宅では外張断熱が採用されるケースが多いです。それぞれの工法について、具体的に紹介します。

• 充填断熱工法
• 外張断熱工法

充填断熱工法

充填断熱工法とは、壁や柱の内側、構造物の間に断熱材を詰める断熱工法です。使用する断熱材はグラスウール、ロックウール、セルロースファイバーなどの繊維系断熱材です。

施工がしやすくコストが低いことから、多くの現場で利用されており、内断熱とも呼ばれています。

外張断熱工法

外張断熱工法とは、建物の外側を断熱材で覆う工法です。使用する断熱材は、硬質ウレタンフォームやポリスチレンフォーム、フェノールフォームといったプラスチック系断熱材を板状に加工したものを利用します。

充填断熱工法と比べて手間がかかるため、施工コストが高くなります。

断熱工事の費用相場

断熱工事は解体撤去を行うか否か、または施工面積や仕上げ工事の有無で費用が変わります。床、壁、天井、窓サッシに断熱工事を行う場合の費用相場について紹介します。

• 床
• 壁
• 天井
• 窓・サッシ

床

床の断熱リフォームを行うことで、床下からの冷気を防ぎ、冬の寒さ対策に役立ちます。床断熱のリフォーム費用相場は、床の張り替えと同時に行う場合、解体を伴わない場合でそれぞれ異なります。

床の張り替えとあわせて床断熱を行う場合、リフォーム費用の目安は約80万円～120万円です（施工面積約60m2の場合、解体撤去、床組、仕上げ工事を含む）。

 床の解体がなければ、約20万円～30万円です。

壁

建物の壁に断熱リフォームを行うことで気密性が向上し、光熱費の削減、夏の暑さ、冬の寒さ対策に繋がります。

壁に断熱リフォームを行う場合、一度解体し、断熱材を装填してから内装の再仕上げを行う必要があるので、コストがかかります。

一般的な壁の断熱リフォーム相場は、約100万円～150万円です。（壁解体・再仕上げ含む、延床面積約120m2の家の場合）

天井

天井を断熱リフォームすることで、夏場の熱気を抑え、暑さ対策効果が見込めます。さらに熱が外に逃げるのを防ぎ、冬の寒さ対策に役立ちます。

天井に断熱リフォームを行う際は解体を行わずに、断熱材を天井裏に敷き込めるケースが多いです。

天井の断熱リフォーム費用は、約7万円～20万円（施工面積約60m2の場合、材料、工事費込み）です。

窓・サッシ

窓・サッシの断熱工事には、以下の方法があります。

• 単板ガラスを複層ガラスに変える
• 内窓を設ける

単板ガラス用サッシを複層ガラス用サッシに変えた際の費用相場目安は、腰高窓が約17万円～27万円、掃き出し窓が約34万円～41万円です。

さらに断熱性の高いLow-E複層ガラスであれば、腰高窓が約18万円～28万円、掃き出し窓が約36万円～43万円となります。内窓はサッシの解体撤去費用がかからないため、工事費が安くなります。

内窓設置の相場目安は、腰高窓が約7万5000円～9万円、複層ガラスを用いると約8万5000円～10万円、Low-E複層ガラスであれば約9万5000円～11万円ほどです。

断熱工事に利用できる補助金や減税対策

断熱工事の際に国から出ている補助金や減税制度などを使用することができます。これらの制度を活用することで費用を抑えて断熱工事が可能になります。ここでは断熱工事の際に利用できる補助金、減税制度について以下の3つを紹介します。

• 次世代省エネ建材支援事業
• 「既存住宅における断熱リフォーム支援事業」（旧 断熱リノベ）
• リフォーム減税

次世代省エネ建材支援事業

次世代省エネ建材支援事業とは、断熱材や蓄熱・調湿などの次世代省エネ建材を用いてリフォームを行う際に、国の補助金が交付される制度です。

補助金が発生する要件は、外側から断熱材を重ね張りする工法である「外張り断熱」、室内内側から断熱材等を張付ける「内張り断熱」のいずれかとなっています。

関連：令和4年度 次世代省エネ建材支援事業 補助対象製品一覧

「既存住宅における断熱リフォーム支援事業」（旧 断熱リノベ）

「既存住宅における断熱リフォーム支援事業」（旧 断熱リノベ補助金）とは、高性能建材による断熱改修をした時に補助金が出る制度です。戸建住宅の場合であれば120万円を上限に、補助対象となるリフォーム費用の１/３が補助されます。

補助を受けられる人は、持ち家を断熱リフォームする個人の方であれば対象です。

関連：2022年度(令和4年度)二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金に係る補助事業者（執行団体）について

リフォーム減税

リフォーム減税は、最長10年間、年末の住宅ローン残高の1％分の所得税控除が受けられる制度です。減税は、住宅ローンを利用して住まいをリフォームし、工事内容や住宅要件を満たしていれば受けることができます。年間控除額は最高40万円なので、10年間で最大400万円税金を控除できます。

関連：リフォームの減税制度

断熱だけでは防げない輻射熱は遮熱材「サーモバリア」での対策がおすすめ！

断熱材は熱の伝導を遅らせる働きがありますが、日射、電気ストーブによる輻射熱を抑えることはできません。そのため輻射熱は、遮熱材で対策を行う必要があります。

遮熱材とは金属膜のアルミ箔をシート状に加工したもので、輻射熱を反射する材料のことです。遮熱材はアルミ純度が高いものほど、輻射熱を反射する効果が高くなります。弊社のサーモバリアはアルミ純度９９％以上のアルミ箔を使用しており、施工することで輻射熱を97％カットします。

サーモバリアを屋根、壁や工場の場合は機械に施工することで、輻射熱による建物の温度上昇を抑え、体感温度を下げることができます。ただしサーモバリアは輻射熱には作用があるものの、伝導熱、対流熱を防ぐことはできません。そのため、断熱工事と遮熱工事を一緒に行う「理想の断熱」を実現することが最も暑さ対策に有効になります。

サーモバリアには用途や目的によって使い分けられるように複数の種類があり、施工箇所によって使い分けていただくことで効果を最大限に発揮することが出来ます。

• サーモバリアW（屋根、壁など）
• サーモバリアS（あらゆる部位に使用が可能）
• サーモバリアスリム（壁の外側、内側に使用でき、ベーパーバリアと兼用して使用することも可能）
• サーモバリアエアー（断熱層を必要としない部位の施工）
• サーモバリアトップ（工場・学校・体育館などの屋上）
• サーモバリア フィット（乾燥炉などの機器）

それぞれの費用や施工に関するご質問などは以下からお問い合わせいただけますと3営業日以内にご返信させていただきます。なんでもお気軽にサーモバリアについてご相談ください。

まとめ

断熱工事とは、断熱材を天井、壁、床などに施工する工事のことです。断熱工事を行うことで断熱性能が高まるので、夏の暑さ、冬の寒さ対策に効果的です。断熱工事によって室内の気密性がアップし、省エネ、結露対策などの効果も見込めます。断熱工事は施工コストのかかる外張断熱工法、壁リフォームのように解体が伴うと費用が高額になるので、利用できる補助金や減税対策を利用してコストを抑えましょう。

ただし、断熱工事のデメリットとして、人体が暑さを感じる75%を占める輻射熱を防ぐことができません。そこで断熱工事と一緒に遮熱工事（壁や屋根などへの遮熱材の施工）をすることで対流熱、伝導熱、輻射熱すべての熱移動を抑えることができ、理想の断熱が実現します。

輻射熱対策を実現するための遮熱工事については、「遮熱工事とは？」の記事で解説しています。ぜひ合わせて読んでみてください。